こんにちは、働き方アドバイザーのラルクです。
なんで在宅勤務ができないんだろう？
在宅勤務ができない会社に未来性ってあるのかしら。。。
今回はこういった疑問にお答えしていこうと思います。
- 在宅勤務ができない会社に未来はない
- 会社側が「在宅勤務に対応できない」と発言する理由
- 在宅勤務に対応できない会社は辞めるべき
本記事を書いている僕は、現時点で在宅勤務歴2年とちょっとになる在宅ワーカー。
今はほとんどを家で過ごして仕事をしている僕ですが、近年コロナウィルスによって起こった政府による「在宅勤務へ向けた呼びかけの声」には賛成の意を示しているんですね。
しかしそんな日本に大きな危機に陥っているにも関わらず、在宅勤務ができない企業がいるものです。
残念ながら在宅勤務ができない企業というのはこれから先、未来がないので働いている従業員は早めに辞めるべきだと感じています。
在宅勤務ができない会社は早めに辞めるべきですね。
というのも現時点で在宅勤務ができない会社は臨機応変さが足りないことの表れで、これから先生き残れないんですよね。
さらにはこれからの未来は、在宅勤務が主流になることが予測できるのでなおさら危険。
会社を愛してないなら早めに辞めるべき😌— ラルク@はたらくPRO運営者 (@raruku_hataraku) April 13, 2020
ではなぜ、在宅勤務ができない会社に未来はなく、早めに辞めるべきだと言えるのでしょうか？
本記事では、在宅勤務ができない会社にいることの危険性についてまとめていこうと思います。
目次
在宅勤務ができない会社に未来はない
大切なことなので何度もお伝えしますが、在宅勤務ができない会社に未来はありません。
理由は以下の2つ。
- 臨機応変さが足りない会社は危険
- これから在宅勤務が主流になる未来がやってくる
上記の通り。
それぞれどういった意味か、順番に解説していきます。
臨機応変さが足りない会社は危険
まず臨機応変さが足りない会社は危険、というのが会社に未来性がないと言える理由の1つとなります。
というのも常に働き方が変わってきている現代の日本において、会社の臨機応変な対応というものは非常に重要です。
例えば働き方改革が行われている中で、在宅勤務以外にも「時短勤務」や「週4勤務」、「海外勤務」と言った様々な施策を取り入れている企業も少なくありません。
しかしそんな変わりゆく社会についていけず、昔のやり方をそのまま貫き通している会社というのはそもそも「成長」しておらず、逆に「停滞」していることの証明になってしまうんですね。
コロナウィルスによって日本経済は大打撃を受けていますが、在宅勤務をすぐに取り入れ会社を成り立たせている企業はちゃんといます。
しかしそんな臨機応変さが足りず、いまだに在宅勤務ができない会社というのは危険としか言わざるを得ないのです。
これから在宅勤務が主流になる未来がやってくる
これから在宅勤務が主流になる未来がやってくる、というのも在宅勤務ができない会社に未来性がないと言える理由の1つになりますね。
というのもこれからの未来というのは、在宅勤務や場所にとらわれない働き方が主流になってくることが、すでに2016年に厚生労働省が予想されているんですね。
※働き方の未来についてまとめた記事があるので、気になる方は参考にどうぞ。
そんな働き方が大きく変化するということがだいぶ前から分かっているにも関わらず、「在宅勤務ができない」と言っている企業は準備をしていない証拠です。
もちろん中には準備している段階でコロナウィルスの被害を受けた会社もいるでしょうが、問題はちゃんとできないなりにサポート保証をしているかが問題になります。
ちゃんと対応している会社は従業員に不安を抱えさせないようにしっかり対応いるので、いまだに在宅勤務を取り入れようとしていない会社に未来はないと言えるでしょう。
会社が「在宅勤務に対応できない」と発言する理由
ではそもそもなぜ会社は「在宅勤務にうちの会社は対応できない」と発言してしまうのでしょうか？
主な理由は以下の3つが考えられます。
- 在宅勤務ができる職種ではない
- 会社の経費を抑えたい
- 家だと業務が進まないと思い込んでいる
上記の通り。
それぞれ順番に解説していきます。
在宅勤務ができる職種ではない
まずほとんどの企業に当てはまるのが、在宅勤務ができる職種ではないというのが在宅勤務に踏み出せないことが理由の1つとなります。
というのも在宅勤務とは、基本的にパソコンを使った仕事をしている人しか対応することができず、パソコンを使わない仕事というのは在宅勤務に対応できないという部分があるんですね。
例えば僕は昔、お花の仕事をしていましたが、在宅勤務という方法は取りづらいと言えます。
ただ今はパソコンのみを使ったWebライターやブロガーとして収入を得ており、会社に行かなくても仕事を家でこなすことに成功しているのです。
このように職種によっては在宅勤務ができない仕事があるのも事実。
「本当は在宅勤務をさせたいけど、職種的に難しい」と嘆いている会社もたくさんいることでしょう。
会社の経費を抑えたい
「在宅勤務ができない」と発言する2つ目の理由が、会社の経費を抑えたいというのが大きな要因となっています。
というのも在宅勤務を初めて取り入れるとなると、かなりのお金をかけなくては導入することが難しいんですね。
例えば、100人の従業員に在宅勤務用のパソコンを買うとしたら、軽く300万円以上のお金が必要になります。
他にも在宅勤務を管理する専用のアプリなどを導入するとなると、かなりの出費になってしまうことでしょう。
ただ会社の中には、単純に経費を使いたくないという一心で「在宅勤務ができない」と発言している会社もいる可能性があります。
経費を使いたくないかどうかを見極めるのは難しいでしょうが、社員のことを想っている会社かどうかで判断をしたほうがよいでしょう。
家だと業務が進まないと思い込んでいる
3つ目の理由が、在宅勤務だと業務が進まないと思い込んでいるから「在宅勤務の導入ができない」と発言している可能性があります。
というのも古い考えを持っている人が1人でも会社の上層部にいると、「家で仕事をしたら作業効率が落ちる」と思い込んでいることがあるんですね。
ただ在宅勤務が長い僕だから分かりますが、家で働いていても会社は従業員の管理はできますし、サボりはすぐバレてしまいます。
▼在宅勤務のサボりがバレる理由を書いた記事はこちら
家だと業務が進まないと思い込んでいる会社は多いかもしれませんが、正直言うと社員を信頼していない発言としか思えません。
在宅勤務は社員の自主性が求められる働き方でもあるので、対応できないと発言している一方で社員を信用していないと言っているようなものではないっでしょうか。
在宅勤務に対応できない会社は辞めるべき
ここまでの内容を見ていけば、在宅勤務ができない会社は未来性がないと言える理由が分かってきたと思います。
そしてそんな臨機応変に在宅勤務に対応できない会社は、将来的に見ても危険なので早めに辞めるべきです。
理想的な会社とは多様性のある働き方ができる会社
現代は、多様性のある働き方ができる時代となりました。
正社員にこだわらず、副業を始めたりフリーランスという雇用形態で契約を結んだりと様々な形で仕事をこなす人が増えてきています。
これからはそんな多様性のある働き方ができる社会になってきている中で、在宅勤務ができない会社というのはこれから変わりゆく日本において大変危険な会社です。
僕はたまたま在宅勤務を始めていたのですが、コロナウィルスの影響を特に受けることなく毎日在宅ワークを楽しんでいます。
そんな多様性のある働き方を目指すのも、今回の大きな事件をきっかけに考えてみてもいいのではないでしょうか。
会社を辞める前提で1人で稼ぐスキルを磨くべき
とはいったものの、会社を辞めるのはなかなか勇気がいるという人も多いはず。
なのでまずは、1人でお金を稼ぐためのスキルを磨くことも大切です。
- 在宅勤務を目指すなら、在宅で仕事をするにあたってのスキル
- パソコンで仕事をしていくなら、パソコン作業に必要なスキル
上記の感じで、自分に今必要だと感じるスキルを磨いていきましょう。
※もしどんなスキルを学べばいいのか分からない方は、在宅ワークに必須のスキルをまとめた以下の記事を参考にどうぞ。
もちろんいきなり辞めてスキルを磨くのではなく、辞めることを前提に仕事をしながら空いている時間にスキルを磨いていくのが得策です。
会社は最後まで自分のことを守ってくれないことを意識して、自分でお金を稼げるようになっていけるように準備していきましょう。
転職するなら在宅勤務に対応した会社に転職すべき
ここまで読んでみて、もし転職を考えようと思ったのでしたらしっかりと在宅勤務が対応されている会社を選んでいきましょう。
ちなみに僕が会社を辞め、在宅勤務を見つけるために活用したおすすめの転職サイトは以下の通り。
実際に僕が在宅勤務を始めようと思っていた時に、活用したおすすめの転職サイトです。
在宅勤務ができる会社はまだまだ多いとは言えませんので、早めに行動した人が少ない採用枠を獲得していくことができますよ(^^)
まとめ｜在宅勤務ができない会社を一度見直してみよう
在宅勤務ができない会社は未来性がなく、早めに辞めるべき理由について解説していきました。
大切なことなので何度も書きますが、在宅勤務はこれからの日本において主流の働き方になることは目に見えています。
しかしそんな在宅勤務に対応できない会社というのは、これから未来性がある会社とは言い切れません。
AIの時代が到来する近未来において、臨機応変に対応できる会社が今後勝ち残っていくのです。
なのでまずは今回の日本において大きな事件でもあるコロナウィルスを1つのきっかけとして、一度今後の会社での働き方を変えてみてはいかがでしょうか。
それでは以上となります。
ありがとうございました。
